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住まいづくり-永住住宅へのこだわり
04. 耐震制震住宅
永住住宅へのこだわり
超制震住宅について
動画で超制震住宅を紹介いたします
超制震住宅 Q&A
「超制震住宅」の制震構造・商品性能などについて、お問い合わせの多い質問をQ&Aとして整理しました。
- なぜ「超」制震住宅なのですか？
- 「制震テープ」ってどんなものですか？
- 超制震住宅と他の制震住宅の違いは？
- ネジ・釘で柱・梁や壁材を固定すると、制震テープは効かないのでは？
- 他社の制震は1階にしか部材を取り付けません。しかし「超制震住宅」は2階、3階にも制震テープを配置します。これはムダではありませんか？
- 制震テープで、筋交いや耐力壁を減らせますか？
- 地震後の補修、点検は必要ですか？
- 超制震住宅のシックハウス問題は？
- 何回も地震が続いたら、性能は低下しますか？
- 火災時の問題はありませんか？
- 制震効果以外のメリットは？
- 制震テープの耐久性は？
- 両面テープなんて弱そうですが、大丈夫ですか？
- 耐震、免震、制震は何が違うのですか？
制震ハイブリッド工法紹介(オプション)
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震災の教訓から、命を守る上で重要な建築工法「制震ハイブリッド工法」をご紹介いたします
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「制震ハイブリッド工法」で建てた家での地震に対する性能実験をご紹介いたします。
屋根材について
地震のとき、屋根は軽いほうが建物の揺れが小さいです
軽い屋根の減震効果を、あなたの住まいにも。
世界で起こる地震の約10%が発生しているといわれ、震度5弱以上の強い揺れが10日に1度の割合※で起きている国・日本。
近い将来、自分の街にも大地震が起こるかもしれない･･･。いまの日本の状況では、多くの人がそう感じているのではないでしょうか。残念ながら、現在の科学の力では地震の発生を防ぐことはできません。しかし、地震による被害を小さくするための「手立て」は、確実に存在します。
KMEWが提案する「屋根で減震」も、そのひとつ。それは、住まいの屋根を「軽い屋根」にすることによって、地震による建物の揺れを小さくするという、屋根で行う耐震化対策。
あなたがいまお住まいの家にも、これから建てる新しい住まいにも、きっと屋根はあるはずです。地震に負けない安全・安心な住まいづくりのために、ぜひ、軽い屋根が生みだす「減震効果」を、あなたの住まいにも取り入れていただきたいと思います。
※気象庁「震度データベース」(期間:2004年7月1日～2005年6月30日)
なぜ、地震には「軽い屋根」が有効なのか。そのメカニズムをご紹介します。
地震のとき、建物の揺れは地面の揺れより約2.5～3倍ほど、大きくなります。
一般的に、地面の揺れの大きさは「地動加速度」と呼ばれ、その地面の揺れを受けて建物が揺れる大きさは「応答加速度」と呼ばれています。通常、建物の揺れは地面の揺れより約2.5～3倍ほど大きくなるといわれています。
- ■地震による建物への負荷は、建物の重さに比例して増大するので、屋根が重いとその分、揺れは大きくなります。
- ■さらに、屋根が重いと建物の重心が高くなるので、揺れはいっそう大きくなります。
軽い屋根の減震効果<1>
建物の重量を軽く
地震のときに建物にかかる力の大きさは、「建物の重さ×地震の加速度(gal)」でもとめることができます。つまり、同じ建物、同じ地震の大きさであっても、屋根の重さが違うと、その分の重さに比例した余分な力が建物に加わることになります。
たとえば、粘土瓦(重い屋根)と平板ストレート(軽い屋根)の比較では、約30坪の屋根面積で約3.7tもの違いが生まれます。屋根を軽くすること。それは、地震の際の建物にかかる力を小さくすることにつながります。
軽い屋根の減震効果<2>
建物の重心を低く
通常、一般住宅などの背の低い建物は、背の高いビルに比べ、揺れ幅は小さく、揺れる速度も早いのが特徴。しかし、屋根が重く、重心が高い位置にあれば、揺れ幅は大きくなり、ゆっくりと揺れるようになります。
振り子の原理と同じで、建物が揺れると元に戻ろうとする力にさらに重さが加わり、それを繰り返すことでいっそう建物への負担が大きくなっていきます。
屋根を軽くすること。それは、地震の際の建物の揺れ幅を小さくすることにつながります。
「軽い屋根」は、耐震・免震・制震構造のどの建物にも有効です。
現在、耐震住宅と呼ばれるものには建物の構造からみて、「耐震構造」「免震構造」「制震構造」の3つがあります。
耐震構造は、建物全体で地震の揺れに耐える構造。
免震構造、制震構造はそれぞれ、建物に伝わる地震の力を「減らす」「吸収する」ものです。
地震の揺れに対する耐え方は違いますが、どの構造であっても、建物には地震の力が伝わり、建物の重量や重心の位置によって揺れ方に影響を受けます。
屋根を軽くすることで生まれる「減震効果」は、耐震、免震、制震構造のどの建物においても発揮されます。